中東アジアには大きな石油油田があり、欧米の国際石油資本が石油の値段を決めていた。これに対して中東諸国は１９６０年石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）¹を結成し、自ら石油の値段を決めるようになった。１９７３年第４次中東戦争が勃発。これをきっかけにＯＰＥＣは石油価格の大幅な引き上げとイスラエルを支援する国家への石油の輸出禁止を決めた。これにより、これまで供給が多すぎたこともあり、とても安かった石油の値段が数倍まで値上がりし、欧米諸国は多大な負債を抱え、石油の輸出禁止となっていなかった国及び世界経済にも深刻な影響を与え、世界経済全体が大きな不景気となった。これを石油危機（オイルショック）と言う。

この石油危機により、先進国の経済が石油に依存していることが分かった。先進諸国では石油危機以降、中東以外での油田開発やほかのエネルギーを探し、省エネルギー技術開発の促進のきっかけにもなった。また、これからの先進諸国の協力関係を強化していくために、１９７５年先進国首脳会議（サミット）²を開催するようになった。

１９７０年代のソ連は経済成長率が大きく低下し、アメリカとの間で緊張緩和（デタント）政策を取るようになった。しかし、１９７９年のソ連のアフガニスタン侵攻をきっかけに東西の緊張は再び高まり、デタント状態は終わりを迎えた。また、この東西の緊張状態はソ連の経済を苦しめた。

こうしたソ連経済が圧迫される中で、ゴルバチョフがソ連で指導者となり、ペレストロイカ政策を進めた。しかし、この政策はうまくゆかず、１９９１年ソ連が解体し、独立国家共同体（ＣＩＳ）³が誕生した。

またソ連の勢力圏にあった東欧諸国も独裁政権の崩壊や民主化が相次ぎ、ヨーロッパにおける社会主義国はなくなった。

１９８９年、地中海のマルタ島でアメリカのブッシュ大統領とソ連のゴルバチョフ大統領の首脳会談（マルタ会談）が行われ冷戦の終結を宣言した。この結果、１９９０年東西ドイツは統一された。