＜産業革命＞

「産業革命」(Industrial revolution)という言葉は，１８世紀の後半にイギリスで始まった「産業・経済・社会上の大変革」のことを表す。この変革によって，工業生産の体制がマニュファクチュア（＝工場制手工業） 　から工場制機械工業に変わった。これにより，工業生産において大量生産が可能になり，本格的な資本主義経済が成立することになった。

イギリスでは最初に，繊維部門などの伝統的な分野で産業革命が進展した。１８世紀後半に毛織物産業に代わり木綿工業が盛んになった。木綿工業の発展とともに，大工場で使う機械を製造する機械工業，機械の原料である鉄を精錬するための鉄鋼業も飛躍的に発達した。

この時期に，イギリスではさまざまなものが発明された。木綿工業に関するものではジョン＝ケイによる飛び梭（ひ）[flying shuttle]、カートライトによる蒸気機関を利用した力織機の発明が有名で、これらの発明により綿工業の機械化がさらに進んだ。また、すでにあった蒸気機関を，1769年にワットが大改良し，以後さまざまな分野に大きな変革をもたらした。

イギリスでの「産業革命」は，のちにフランス・ドイツ・アメリカなどに波及した。この産業革命によって、イギリスは「世界の工場」と呼ばれるほど発展した。しかし、劣悪な環境での労働、資本家と労働者の対立という社会問題も起こった。

＜アメリカ独立戦争＞

１８世紀後半に，イギリスの植民地だった13植民地（＝北米大陸の東岸沿いの地域）が，本国イギリスから独立するために戦った。この戦争によって，アメリカ東部地域の権力や社会の関係，または階級的な関係が大きく変わった。そのため，単なる戦争としてではなく，「独立革命」と呼ばれることが多い。

１３植民地に移住し，ここを開拓してきた人々は，地域ごとに自治的な政治を行っていた。本国であるイギリスは，いちおう植民地内での自治を認めていた。しかし，本国の経済的な利益を守るために，植民地での商工業の発展を抑えようとしていた。同時期のヨーロッパでは大国の間での戦争が絶えず，また，重商主義（政策）¹を採っていた。本国イギリスは，13植民地に対して，さまざまな課税をした。印紙条令²や茶条令³などである。これらに対して，植民地側も初めは言論で抵抗していたが，やがて住民の反抗も過激になっていった。

イギリスは植民地側を弾圧するようになったので、１７７４年植民地側は大陸会議(Continental Congress)を開いて本国に抗議したが，本国政府や国王は態度を変えなかった。翌年には，レキシントンで武力衝突が起こった。植民地側はワシントンを総司令官として，英国軍と戦うことにした。こうして対英独立戦争が始まった。1776年7月4日，13植民地の代表は，フィラデルフィアでアメリカ独立宣言⁴を発表した。トマス＝ジェファーソンが起草した「独立宣言」は，ロック⁵の思想的な影響を受けたものである。

独立軍は，初めは武器や食料の面で劣勢だった。しかしその後，ヨーロッパ諸国が参戦したり、支援をしたりしたので，だんだんと優勢になった。本国イギリスは，1783年のパリ条約でアメリカ合衆国の独立を承認した。その後しばらくは，13植民地を基盤にした東部13州が緩やかに連合していた。しかし，1787年に合衆国憲法⁶が制定され，1789年には連邦政府が発足し，ワシントン（George Washington）が初代の大統領に就任した。

＜フランス革命＞

　一方、フランスにおいても革命が起こった。革命前、フランスではアンシャン＝レジーム⁷（特権身分が農民を支配する旧体制）が維持され、特権階級は第三身分からの税金によって生活していた。しかし、フランスはヴェルサイユ宮殿建造、ルイ１６世の妻・マリーアントワネットの散財などによる財政難に陥った。この財政難から特権身分に課税しようとすると、特権身分がこれに反発。特権身分と農民・市民が対立し、第三身分は国民議会を成立させ、球技場（テニスコート）の誓いで憲法制定までは解散しないことを誓った。そして、１７８９年、パリ民衆によるバスティーユ牢獄襲撃からフランス革命が始まった。

革命が始まってから国民議会⁸は封建的特権の廃止⁹、人権宣言¹⁰の発表をした。つづく立法議会は１９７１年憲法制定、立法議会はオーストリアとの戦争を開始。その後のロベスピエールをリーダーとする国民公会¹¹はルイ１６世を処刑し、反対派を次々と処刑する恐怖政治と呼ばれる政治を行った。また、この時期に男子普通選挙を定めた１７９３年（ジャコバン）憲法が成立した。そして、最後に総裁政府が成立したが、ナポレオンが起こしたブリュメール１８日のクーデタによって倒れ、フランス革命は終わった。