工業の発達と共に石油・ゴム・銅などの資源の供給地としてアジアやアフリカの植民地の重要性が高まっていった。このような背景をもとに植民地獲得をめぐる争い（帝国主義国の対立）がしだいに激しくなった。

バルカン半島では、オスマン帝国の衰退によって、オーストリア・セルビア間民族的対立が起こった。１９０８年にオーストリアがセルビアを併合したことから、関係は悪化し、バルカン半島はいつ戦争が起こってもおかしくない「ヨーロッパの火薬庫」と呼ばれるようになった。

そして、とうとう１９１４年オーストリア皇太子夫妻がセルビア人青年によって暗殺されるというサラエボ事件がきっかけとなり、第一次世界大戦（Ａ）が勃発した。

この大戦、戦場だけの戦いにとどまらず、各国が戦争のために国民や経済力を動員したため総力戦となった。また、飛行機・戦車・毒ガス・潜水艦などの新兵器も使われ、死傷者の数は９００万人以上とも言われている。

第一次世界大戦で敗北が続いたロシアでは国内で物資の不足など、国民の不満が高まった。このことから、帝政や戦争に反対する運動が起こった。１９１７年３月ついに革命が起こり、ロマノフ王朝が倒れ、臨時政権ができた（三月革命）。しかし、臨時政権も戦争を続けたので、レーニンを指導者とするボリシェビキ（のちのロシア共産党）が１９１７年１１月に臨時政権を倒してソビエト政権を樹立した。このロシア革命によって、ロシアが戦争を離脱。ドイツと単独講和条約（ブレスト＝リトフスク条約）を結んだ。

一方ドイツは１９１７年に無制限潜水艦作戦を宣言すると、これを口実にアメリカが参戦してきた。翌１９１８年水兵の反乱から、ドイツ革命が起こって、ドイツは共和国となり、ドイツ休戦条約が結ばれ、第一次世界大戦は終結した。そして、１９１９年に敗戦国ドイツとの間にヴェルサイユ条約が結ばれた。これにより、ドイツは植民地を失い、軍備の制限や多額の賠償金が課せられた。

１９２０年代、アメリカは自動車工業の発達などで繁栄し、世界経済に大きな影響力を持っていた。第一次大戦で負債を負ったドイツや多くの国がアメリカの投資を必要としていたが、１９２９年ニューヨーク・ウォール街で株価が大暴落したことによって、世界恐慌が始まった。失業・倒産が相次いで起こったので、各国は次のような対策を行った。アメリカのフランクリン・ローズヴェルト大統領はニューディール政策¹、イギリス・フランスはブロック政策²を実施、植民地を持たないドイツ・イタリア・日本ではファシズム³が台頭した。